動画マニュアルの必要性

企業のOJTはうまくいっていない

企業が「動画マニュアル」を作ることが増えてきています。理由としては、品質にばらつきがあるとか、クレームが多いとか、人がなかなか育たないとか、教える時間がない・・・など。このあたり、企業の担当者さんとお話をすることが多いのですが、結局のところ教育がうまくいっていないという結論にたどり着きます。特にOJTがうまくいっていません。

OJTって本来は教育の一環として計画的に進めるものです。新人さんが入って、いつまでにどんなことを身につけるとか、どんなやり方で教えるとか、評価はどうするかとか、役割分担決めて組織的にきちんと計画してやります。でも、テキトーにやっちゃってるところ結構多いです。「新しい人入ったから、よろしく」なんて感じで現場に送り込んで、後は現場担当者に任せる。これって単に現場に入れて経験を積ませるだけなので「なんちゃってＯＪＴ」って言われてます。「だいたい半年くらいすりゃ使いもんになるかな」という担当者さん。まあ、それでうまくいけばいいんですけど、問題も多いです。

当の新人さんたちからすれば、こういう状況に対して不安と不満が鬱積して、下手すると会社辞めちゃいます。そうすると今までやって来たことはすべてムダになるばかりか、代わりを採用するにもまた採用コスト、教育コストがかかります。もちろん、それなりに反省、改善して次に活かせばまだマシですが、人事は現場に対して「もっときちんと教えてくれ」、逆に現場は人事に対して「もっとまともな奴を採用してくれよ」と社内不和の一因にもなります。

人がいない、時間がない、中小企業は余裕がない

私たちはこういう例をたくさん見てきました。企業はOJTに対してもっと真剣に取り組むべきだと思う反面、中小ではなかなか難しいのが現実です。教育専任者なんていないことがほとんどで、たいていは本来の業務に加えて新人の教育を兼務せざるを得ない。そうなると教育担当者は教育に時間を取られる分、本来の業務は残業でカバーすることになります。大企業に比べて人的資源が圧倒的に少ない中小企業ではじっくりとOJTに取り組む余裕がありません。
「動画マニュアル」はこういった現場の教育課題の改善ツールとして役立ちます。指導工数の低減、指導のばらつき、学習機会の増大などは「動画マニュアル」の直接的な効果ですが、「動画マニュアル」を導入することで社内標準、社内ルールの整備が進み、現場教育の体制やしくみの構築の一助にもなります。このブログでは、当社がこれまでに多くの企業を支援させていただいた「動画マニュアル」の導入実績をもとに、「動画マニュアル」の直接的な効果はもちろんのこと、教育の企画や運用面を含めた「動画マニュアル」の有用性についてお伝えしてきたいと思います。

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